| 1920 |
米国からバカテル渡来。
日本ではコリントゲーム（寝かせ型）の名前で普及。 |
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| 1924 |
宝塚新温泉にヨーロッパの
ゲームマシン（ウォールマシーンあるいは
マシーン・ア・スー=立ち型）登場。 |
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| 1925 |
ヨーロッパの機械を模造した
「玉遊菓子自動販売機」が東京のデパート屋上などに。
子供のゲームとして人気に。
大阪で立体コリントゲームが普及、
名古屋・金沢へ（パチンコという名称が
生まれたのは金沢といわれている）。 |
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| 1930 |
愛知県警察部が名古屋で自動遊技機の営業許可（パチンコ店第1号）。 |
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| 1935 |
メダル式パチンコ機登場、次いで単発機（スチールボール機）も。 |
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| 1936 |
高知で大流行（半年間で35店開店）。 |
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| 1937 |
戦時特別措置令で新規営業を禁止。 |
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| 1942 |
戦時対策によりパチンコは全面禁止。 |
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| 1946 |
名古屋でパチンコ機の製造再開。 |
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| 1948 |
風俗営業取締法施行。
パチンコは同法に基づく都道府県条例で許可営業に。
貸玉料金1個1円と決まる
（競馬法・自転車競技法が相次いで制定され、
日本のギャンブル元年）。 |
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| 1949 |
画期的な正村ゲージ登場
（現代パチンコの基本型として現在も広く使用され、
パチンコが産業として発展する礎に）。 |
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| 1950 |
オール15、オール20型の開発。
貸玉料金1個2円へ。景品上限額100円。 |
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1951
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全国遊技業組合連合会（全遊連）発足。 |
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| 1952 |
オール20連発式（機関銃式・循環式）の開発。 |
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| 1953 |
第１期黄金時代の到来（全国に38,764店）。
循環式1号機の開発（1分間に160?180発の玉を自動発射）。 |
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1954
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風俗営業取締法の一部改正で、
3号営業の追加規定として法律に初めて
「ぱちんこ」の名称が登場。
連発式パチンコ機の禁止令。全国的に大打撃を破り、
業界不況が到来（全国の店数半減）。 |
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| 1956 |
第１回業界再結成へ（全国に8,839店）。 |
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| 1957 |
竹屋式無人機で1尺島が登場（島内の従業員が店へ。
補給装置の原点）。
役物コミック機登場。 |
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| 1959 |
風俗営業取締法の一部改正による
風俗営業等取締法施行。「ぱちんこ」は7号営業に |
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| 1960 |
景品交換愛知法式（３号方式）誕生。
画期的な役物のチューリップ登場。
日本遊技機工業協同組合発足。
全国遊技商業組合連合会（全商連）発足。
第2期黄金時代の到来。 |
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| 1961 |
景品交換大阪方式（4店方式）誕生。
過当競争の激化。
景品上限額300円に。 |
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| 1962 |
盤面のファッション化に拍車。 |
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| 1963 |
日本遊技機工業協同組合を日本遊技機工業組合
（日工組）に改組。
分離式（ユニパック）発表。
（全国の店舗数が1万店を突破し、10,066店に回復） |
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| 1964 |
風俗営業等取締法の一部改正で、18歳未満のパチンコ店への入場禁止。 |
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| 1965 |
公安委認定のオリンピアマシン（スロットマシン）登場。 |
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| 1966 |
パチンコ業界不況。機械基準緩和により、36種の役物使用を許可。
チューリップ全盛。
全遊連の法人組織、全国遊技業協同組合連合会（全遊協）発足。 |
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| 1967 |
役物ブーム到来。 |
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| 1968 |
駐車場付きホールの出現。
設置台数自主規制（最高500台）。 |
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| 1969 |
遊技機の新基準決まる
（連発式復活、1.発射速度を1分間100発以内、2.出玉1回15個以内）。
景品上限額500円に。 |
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| 1970 |
第２期業界再結成へ。（全国9,494店に減少） |
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| 1971 |
業界初のSP機（脱着分離方式）開発。
1回の遊技料金50円から100円へ。（自動玉貸機100円使用許可）
パチンコ店に計数管理コンピューター導入。 |
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| 1972 |
貸玉料金1個3円へ。22年ぶりの値上げ。
郊外パチンコ店の出現。
アレンジボール機認可。 |
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| 1973 |
電動式パチンコ機認可。
大型店に台ごとの出玉率も算出できるミニコンピューター導入。
景品上限額1,000円に。
アサヒディード支援団体「サポートハウス」ホームページ |
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| 1974 |
電動役物登場。 |
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| 1977 |
景品上限額1,500円に。パチスロの原形が大阪で認可。 |
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| 1978 |
貸玉料金1個4円以内へ。
特電機登場。コンピューターによる集中管理方式採用。
売上げ推計1兆6,000億円（全国10,418店、設置台数200万台）。 |
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| 1979 |
全遊協が11月14日を「パチンコの日」とする。 |
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| 1980 |
景品上限額2,500円に。パチンコ型スロットマシン
（パチスロ）が全国各地に登場。
日本電動式遊技機工業協同組合（日電協）発足。
ドラム式フィーバー機登場。（爆発的ブームとなる）
第3期黄金時代の到来。 |
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| 1981 |
IC利用の役物が増加、入賞口の仕掛け飾りや盤面に
デジタル装置を導入した超特電機が爆発的ヒット。
総売上げ推計3兆円を突破。 |
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| 1982 |
フィーバータイプ機の30％自主規制。 |
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| 1983 |
ホールの近代化・大型化・デラックス化が目立つ。
新店ラッシュでパチンコ店急増（全国で12,752店、設置台数269万9,016台）。 |
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| 1984 |
超特電機に特別措置（10カウント規制）。
（既設の超特電機は15秒以内に改造） |
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| 1985 |
新風営法として「風俗営業等の規制及び業務の
適正化等に関する法律」（風適法）施行。
パチスロが回胴式遊技機として風適法に登場。
遊技機の設定及び型式の検定等に関する規則
（遊技機規則）が施行され、
保通協による型式試験開始。
最高出玉1,300個、景品上限額3,000円に。 |
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| 1986 |
日電協による回胴式遊技機の不正防止のため、基盤封印作業実地。
「日本パチンコ文化賞」（全遊協主催）を制定。
「パチンコファン感謝デー」（全遊協主催）を実施。 |
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| 1988 |
日本レジャーカードシステム設立。
平和が株式を店頭公開。 |
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| 1989 |
社団法人日本遊技関連事業協会（日遊協）発足。
全日本遊技業組合連合会（全日遊連）発足。
全商連の法人組織、全国遊技機商業協同組合連合（全商協）発足。
日本ゲームカード設立。 |
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| 1990 |
全遊協、全遊連解散。
PCシステム導入開始、全国で46店。
出玉2,400個、景品上限額1万円に。
大当たりの回数を10R→16Rに増やすなどの遊技機規則改正。
第4期黄金時代の到来（会員制度、女性客の誘致など）。
ジャパンネットワークシステム（J-NET）設立。
カタログ景品、貯玉再プレイなどの発足へ。 |
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| 1991 |
三井が株式を店頭公開。 |
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| 1992 |
全日遊連の法人組織、
全日本遊技事業協同組合連合会（全日遊連）発足。
CR機登場。
旧用件機（連チャン機）自主規制。 |
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| 1994 |
遊技機販売登録業者・取扱主任者制度実施。
回胴識遊技機販売商業会（回胴遊商）発足。
警察庁・生活安全研究会が「ぱちんこ営業の在り方について」報告、
換金の条件つき公認を提言。
自民党レジャー産業研究会の発足。
総売上げ30兆円を上回る（総務庁調査）。 |
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| 1995 |
PC導入1万店突破（大部分がCR機による部分導入）。
遊技機の諸元、取り扱いを厳格化、ホール設置後の検定取消しなど、
遊技機規制の根幹にかかわる改正。
日本アドバンストカード設立。
日本アミューズメント・システム（ナスカ）設立。 |
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| 1996 |
適度な射幸性を考える日遊協検討委報告書。
日遊協、全日遊連、日工組、日電協の業界4団体による自主規制、
射幸性の高いパチンコ機70万5,000台余を撤去へ。 |
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| 1997 |
メーカー２社、一部上場を果たす。
遊技機リサイクルの動き固まる。
ＣＲ新要件機の登場。 |
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| 1998 |
全日遊連初の選挙で、浅野元哲理事長が選出される
パーラー軒数の減少傾向が加速化、1万7773軒に |
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| 1999 |
パチスロ市場100万台突破、一方で不正機の問題が浮上 |
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| 2000 |
全日遊連理事長に山田茂則氏。ファンが激減して2千万人切る |
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| 2001 |
パチスロ130万台突破、AT機が全盛 |
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| 2002 |
パチンコ新内規で最少賞球数「4」、確変プラス時短等が認められる
日電協自主規制撤去対象リスト発表
2002年パチンコ・パチスロ産業フェア開催される |
